『21世紀の新環境政策論』の記事一覧

21世紀の新環境政策論 人間と地球のための持続可能な経済とは第58回  日本のカーボン・プライシング、テキスト 『SDGsの基礎』、イザベラ・バード

2023年03月15日グローバルネット2023年3月号

武蔵野大学名誉教授、元環境省職員 一方井 誠治(いっかたい せいじ) 今回の原稿を書くにあたり、最近の私の関心事を端的に挙げるとこのような三題噺風のタイトルになりました。最初の二つは最近の出来事ですが、三つ目は明治の初め…[くわしく]

21世紀の新環境政策論 人間と地球のための持続可能な経済とは第57回 「公害」の記録と記憶をどう未来に伝えるか

2023年01月16日グローバルネット2023年1月号

京都大学名誉教授 松下 和夫(まつした かずお) 時の流れとともに過去の記憶は薄れ、記録は散逸していくのが世の習わしである。しかしながら忘却の彼方に捨て置くにはあまりにも重要な出来事が世の中にはある。 戦争や災害そして疫…[くわしく]

21世紀の新環境政策論 人間と地球のための持続可能な経済とは第56回 原子力発電の今後の在り方を考える

2022年11月15日グローバルネット2022年11月号

千葉大学教授 倉阪 秀史(くらさか ひでふみ) 福島第一原子力発電所の事故からの復興状況 今年の8月に福島県双葉町で福島県下の高校生が参加した「ふたば未来ワークショップ」が開かれました。浜通り双葉地方の8町村の復興状況を…[くわしく]

21世紀の新環境政策論 人間と地球のための持続可能な経済とは第55回  背骨のあるドイツの気候変動・エネルギー政策

2022年09月15日グローバルネット2022年9月号

武蔵野大学名誉教授、元環境省職員 一方井 誠治(いっかたい せいじ) ドイツの研究者・行政官との出会い 私は2005年に行政の現場から離れ、京都大学で環境政策、なかんずく気候変動政策について研究を始めました。まずは、日本…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第54回  「気候クラブ」という新たなアプローチ:ドイツのG7サミットから

2022年07月15日グローバルネット2022年7月号

京都大学名誉教授 松下 和夫(まつした かずお)   G7サミットで年内の設立に向けて協力することが合意された「気候クラブ」という気候変動問題への新たなアプローチが注目を集めている。「気候クラブ」とは何か。その…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第53回 カーボンニュートラル社会を目指す産業政策とは

2022年05月17日グローバルネット2022年5月号

千葉大学教授 倉阪 秀史(くらさか ひでふみ)   カーボンニュートラルと経済発展 2050年カーボンニュートラルを達成するためには、新しい産業を育成することが欠かせません。新しい産業といっても、「高効率の石炭…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第52回 大学での合同シンポジウムと私の最終講義

2022年03月15日グローバルネット2022年3月号

武蔵野大学教授、元環境省職員 一方井 誠治(いっかたい せいじ) 私事ですが、私は大学を卒業して1975年に環境庁(当時)に入庁して以来、環境行政を中心に30年間行政の仕事をし、2005年からは京都大学で、また、2012…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第51回 水素は脱炭素社会の切り札になるか?

2022年01月17日グローバルネット2022年1月号

京都大学 名誉教授 松下 和夫(まつした かずお) COP26の結果と水素燃料 昨年11月に英国グラスゴーで開催されたCOP26(気候変動枠組条約第26回締約国会議)では、産業革命以来の気温上昇を1.5℃未満に抑えること…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第50回 いまだに続く「経済成長の呪縛」を考える

2021年11月15日グローバルネット2021年11月号

千葉大学教授 倉阪 秀史(くらさか ひでふみ) 「成長なくして分配なし」の呪縛 衆院選の過程で「成長なくして分配なし」か「分配なくして成長なし」かという議論が行われました。どちらも経済成長を信仰する主流派経済学がかけた呪…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第49回 気候変動問題の深刻さと研究者の役割

2021年09月15日グローバルネット2021年9月号

武蔵野大学教授、元環境省職員 一方井 誠治(いっかたい せいじ) 明日香教授の「グリーン・ニューディール」 本年6月に標記の岩波新書を上梓された明日香壽川先生は、東北大学東北アジア研究センターおよび同大学院環境科学研究科…[くわしく]