食料システムの在るべき姿とは ～環境保全型の農業の推進に向けて～オーガニックファーマーズマーケットで実現できること

オーガニックファーマーズ名古屋 代表
NPO法人全国有機農業推進協議会 理事
吉野　隆子（よしの　たかこ）

朝市村のこれまで

「オアシス21オーガニックファーマーズ朝市村」は、2004年に始めた、有機農家が自分で栽培した野菜を毎週土曜日に販売する朝市だ。出店者は農業以外の仕事に携わる「非農家」家庭の出身で農業を志した有機農家。「慣行農家」（※農薬・化学肥料を使って従来型の栽培を行う農家）で育って就農した農家も多少いるが、代替わり等の際に有機に転換した農家と、短期での就農が難しい果樹等の農家に限っている。メンバーは愛知県を中心に、同県と接する岐阜・三重・長野・静岡4県の有機農家60軒で、半数以上は30～40代だ。

この朝市を思い付いたのは、名古屋市役所から都市公園「オアシス21」に取締役として出向していた、環境分野の仕事経験を持つ行政マンだ。「休日早朝のにぎわいと、オアシス21の名物づくり」を市長から課題として与えられ、着想してくれたのだ。

私は有機農業に仕事として関わって30年以上になる。有機農産物の産直に取り組む団体の協議会や日本有機農業学会の事務局を務めていた頃、「新規で有機農業を始める人は多いが、やめる人も多い。理由は販路が少ないことだ」と何度も耳にする機会があり、それがずっと意識の中にあった。

当初、朝市村は有機農家なら誰でも出店可能としていたが、3年目からは販路がない新規就農者のための朝市を目指した。初期から支えてくれているベテラン農家には、現在も就農希望者を支える研修先等の役割を担ってもらっている。

農家と、子どもも含めたボランティアが一緒に運営する朝市村

実現できていること

朝市村を始めた頃は単なる販売や交流の場だと捉えていたが、運営を重ねるうち、いろいろなことが実現できていると感じるようになった。これまでに気付いたのは、次のようなことだ。

1. 有機で新規就農した農家の販路開拓・マッチングの場…個人客だけでなく、飲食店等と出会う場でもある。出荷グループもつくり販路を広げている。
2. 中山間地に就農した有機農家と都市の消費者がつながり交流する場…モノのやりとりだけでなく、農家と話すことを楽しみにしてやって来る人が多い。
3. 消費者が農家で農業体験をする、畑の入り口となる場…農家と直接つながり、畑に出掛けていく。
4. 毎週開催でオーガニックを日常にする場…新鮮で日持ちが良いので、週に1回の朝市の野菜だけで1週間暮らすことができる。
5. 農家が納得のいく価格で、情報を載せて販売できる場…周囲の農家より安い価格をつけないことを基本とし、安売り合戦を防いでいる。載せる情報とは、栽培方法や畑の様子、自分の思い等を指す。
6. 仲間の有機農家と切磋琢磨しながら技術を磨き、新規就農者が技術を身に付ける場…有機農家は点在しており、他の農家の野菜を目にする機会が少ない。朝市村で他の農家の野菜を見ることによって、当初より野菜の品質が向上した。農家同士仲が良く、アドバイスを交わし、互いの畑を見学している。
7. 子どもたちが食に関心を持ち、成長する場…親とボランティアに来る子どもたちは、野菜をよく食べる。農家と会話し販売を手伝うことが食育につながっている。
8. 研修の受け入れから就農後のサポートに至る、新規就農希望者の支援の場
9. 朝市村を通して就農した人たちが、地域の新たな力になる

8、9については、以下でもう少し詳しく伝えたい。

新規就農希望者の支援

非農家で育った人が「有機農家になりたいが、相談場所が見つからない」と朝市村に相談にやって来るようになったのは2008年頃だ。定期的な有機就農相談の窓口が全国どこにもないと気付き、2009年10月から朝市村に窓口を設けた。2012年には愛知県の研修機関として登録、条件が合えば国の青年就農給付金（現在の農業次世代人材投資資金）を受けられるよう支援を始めた。

相談者は月に1～数人。農業体験がないのに就農を希望する人が多いことに驚かされるが、短期間の体験を受けてそれで終わりという人が、残念ながら大半だ。

多少農業経験がある人は農家で適性を確認してもらった上で、就農地や作目の希望等を聞き、研修受け入れ農家につなぐ。本人が現地に出向いて話し合い、研修地を決める。これまでに朝市村の農家が育てて就農した人は、愛知・岐阜で50名を超える。

就農者が地域の力に

朝市村を通して就農した人たちが地域の新たな力になった顕著な例が、岐阜県白川町だ。これまでに朝市村経由で7組が有機就農した。今では彼ら自身の発信で新たな移住者がやって来るようになり、地元テレビ局のドラマにもなった。移住者が増えて空き家がなくなった集落もあるほどだ。

白川町は中山間地域なので、条件の良い農地を確保することが難しい。冬の積雪はほぼないが、厳しい寒さで農業ができない。しかし、豊かな自然に恵まれている。就農者たちは、夏には農業にしっかり取り組みつつ、農的で自然を生かした仕事を併せ持って暮らしている。さまざまな農業体験や自然を生かした子どもたちの体験、美しい景観の中でのバーベキューや畑周辺でのマルシェ、川辺の岩場でのボルダリング、林業、狩猟等、数限りない。外側から見た町の魅力を地域の若者に実感してもらう機会もつくりながら関係人口を増やし、地域を盛り立ててきた。移住後に町外の人と結婚して子どもに恵まれた人も多く、有機農業に関わる移住者は、子どもも含め町の人口の0.65％を占めるまでになった。人口減に悩む中山間地域の存続に、彼らが果たしている役割は大きい。

20年後には農家ゼロ？

国が5年ごとに行う統計調査「農林業センサス」によると、2020年には個人農家が前回調査時の22.6％に当たる30万軒減り、103万軒になった。農家の69.8％が65歳以上、平均年齢は67.8歳なので今後減少は加速するだろうが、直近5年と同じペースで減ると仮定しても、現在20歳の人が40代になる頃には、農家ゼロになる可能性があるほどの危機的状況にある。

しかし、悪いことばかりではない。農家が減ることで、有機の新規就農者が条件不利地ではなく優良農地を借りることができる可能性が出てくる。耕作放棄地を開墾し苦労して農地を確保してきた有機農家には、夢のような話だ。

最近の傾向として、慣行農家の子弟が就農する際、有機に転換を希望する例が増えている。地域の理解を得ることが前提だが、優良農地を継承し、栽培技術を持つ親が近くにいることで、力量のある有機農家が生まれる可能性は高い。

一方、非農家から就農する人には基盤がないので、全般的な支援が不可欠だ。教育面では高齢化で減っている研修受け入れ農家を新たに育てつつ、並行して就農希望者も育てていく必要がある。個人では限界があるので、学校のような形が向いているだろう。

機械と施設は必須の基本装備だ。整えるには、資金面の支援制度が不可欠となる。現在の制度は短いスパンで要件や運用が変わり、就農希望者が振り回されがちだ。次年度以降に予定していた資金が制度の急変で受けられなくなれば、就農を目前にして目の前が真っ白になり、今後の就農設計を一から見直すしかなくなる。

有機農家を増やすためには、就農希望者が安心して農業に向き合うことができる支援体制があることが、何よりも大切な条件となる。