食料システムの在るべき姿とは～気候変動の抑制と飢餓解消の両立に向けて～地球にやさしい食生活を社会全体で実現するために

国立研究開発法人 国際農林水産業研究センター（JIRCAS）
情報プログラム プログラムダイレクター
飯山　みゆき（いいやま　みゆき）

2021年9月、国連食料システムサミットが開催される。サミットでは、地球と人類の健康に資する食料システム構築のための変革が最大のアジェンダとなっている。中でも、食料システム転換のカギとされているのが、「地球にやさしい食生活（プラネタリーヘルスダイエット）へのシフト」である。

本稿では、「食」の課題展開を概観し、解決策として提案されている「プラネタリーヘルスダイエット」の議論を紹介する。さらに広義での世界の食料栄養課題に言及した上で、持続的かつ公正な食料システムの構築に必要とされる変革について整理する。

「食」の課題展開

現在の食料システムの展開は、人新世の時代と合致する。世界人口がいまだ25億人であった20世紀半ば、開発途上国においては食料生産が安定せず、飢饉がまん延していた。安価な穀物供給を可能にするために、高収量品種と化学肥料・農薬投入による大量生産システムの構築が最優先であった。

今日、食料システムは、数字上は78億の世界人口に十分な穀物を供給し、かつほぼ同量を畜産飼料に提供している。人類は食料生産力不足から解き放たれた一方、グローバル化のもとで食料システムの不均衡が顕在化している。農業生産性の低迷に悩む慢性的な食料輸入国ではいまだに栄養失調の問題を抱えている。かたや、中・高所得国では、西欧的な食生活の普及が進み、カロリー・高脂質食品の過剰摂取が問題となっている。世界的には、肥満・過体重疾患が飢餓人口を超え、3人に一人が微量栄養素に欠く不健康な食事を摂取し、生活習慣病が死因の上位にランクしている。

こうした今日の食料システムは、地球の健康の犠牲の下に成立している。プラネタリーバウンダリー（地球の限界）論では、生物多様性喪失、化学肥料による環境汚染、土地利用変化、気候変動の4分野で閾値を超えているとされるが、それら原因のすべてに農業が関与している。人為的温室効果ガス排出のうち、農業由来は約25％（農地拡大・森林破壊からの二酸化炭素、化学肥料使用からの亜酸化窒素、畜産や水田からのメタン）、フードロス等を含むと3割に及ぶ。中でも畜産の環境負荷が際立っており、とりわけ牛肉生産はタンパク質換算で他の動物性食品の2?9倍、植物性食品の50倍以上の温室効果ガスを排出するとも推計され、アマゾン等の森林破壊の主要因の一つともされる。

2021年7月に国連食料システムサミット科学者グループが発表した報告書は、現在の大量消費生産システムが、消費での健康被害や生産面での環境・社会的コストが適正に支払われない状況で成立していると指摘する。

こうしてみると、食にまつわる課題が大きく変遷してきたことがわかる。かつて食の課題は飢饉の撲滅＝量の確保であり、農業生産の増強が目標とされた。しかし時を経て、グローバル化の下、現在の食料システムは、消費を通じて人類の健康、そして生産に至る過程で地球の健康をも損ねていると認識される。そこで人類の健康と環境の持続性をつなぐ「食生活（ダイエット）」の重要性が浮かび上がってくる。

プラネタリーヘルスダイエット

2021年8月、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、人為的な活動が気候変動を加速していることに警鐘を鳴らした。世界各国が脱炭素化に向かう中、すべての化石燃料使用を放棄したとしても、食料システム由来の温室効果ガス排出だけで、21世紀半ばには世界の気温上昇を産業革命期比で1.5℃上昇させてしまう可能性は高いとされている。

気候変動と食の未来を憂う多くの科学者が共通して提案するのが、「食料廃棄物の削減」、「環境保全型の農業の推進」、そして「過剰な肉食などの食生活の見直し」である。とりわけ、現在の食生活が、持続的な栄養供給に失敗しているのみならず、生物多様性の喪失、環境汚染、環境劣化において単一で最大の要因であると指摘する。

こうした背景の中、2019年、EATランセット委員会は、「プラネタリーヘルスダイエット」を発表した。これは、2050年までに地球の限界内で100億人への食料供給を可能にする食生活とされ、精製穀類や動物性由来食品から全粒穀物と植物性由来食品を中心とした食生活の大幅な移行（ダイエタリー・シフト）を提唱する。具体的には、豆類・ナッツ・魚・全粒穀物に加え、たくさんの果物や野菜の摂取を推奨する一方、動物由来の食物・過度に加工された食品・遊離糖類の摂取量削減を呼び掛けている。

実際には、世界各地において食は生産・消費だけでなく文化に規定されて極めて多様であり、画一的な食生活への一斉シフトは非現実的である。プラネタリーヘルスダイエットの目指すところは、環境・社会面でも持続的な方法で生産され、健康面でも優れた食へのシフト、という行動変容を促すことで、食料システムの外部性を内部化し、新たな食関連産業の展開を誘引することにあると考えられる。

食料栄養問題からの視点

プラネタリーヘルスダイエットの議論では、食料システムの在り方を過去から現在まで振り返り、そして未来に向けて展望した。他方、現在の食料システムを横断面的に見れば、片や飽食、片や食料栄養不足、という不均衡を抱えている。世界の食料栄養事情は数十年にわたり改善してきたが、近年再び悪化傾向にある。最大の原因は既に食料安全保障の課題を抱える地域における気候ショックと紛争の二重の負荷であり、COVID-19危機がさらに状況を悪化させている。

世界の10人に一人が絶対的食料栄養安全保障を満たされていないとされ、主に開発途上国や中所得国・高所得国でも脆弱な社会層に集中している。とりわけ開発途上国の自給自足的小規模農民はローカルな食料システムに依存し、気候変動の負のインパクトにさらされている。こうしたコンテクストでは、プラネタリーヘルスダイエットは適用が難しい。果物・野菜等の健康な食品は相対的に割高であり、貧困層にとって手の届かないものである。さらに、動物性食品の摂取が絶対的に足りておらず、植物性食品へのシフトは逆効果をもたらす可能性がある。

社会不正義と環境圧力は食料危機・紛争・暴力・強制移住の問題を悪化させる可能性もある。地球の限界の下で食料栄養危機を悪化させるには、グローバルな食料システムの抜本的な転換が必要とされるが、脆弱な社会のコンテクストにおける方法についても十分に議論されねばならない。

「地球にやさしい食生活」の実現のために

「地球にやさしい食生活」の実現には、地球と人類の将来を展望した世界の環境問題（気候変動、生物多様性の喪失）に加え、食料栄養問題の不均衡にも配慮し、公正で持続的な食料システム転換が求められる。ゴール達成には「万能薬」はなく（no-one-size fits all）、ローカルなコンテクストに科学技術・政策を組み合わせて対処していく必要がある。

中・高所得国においては、ダイエタリーシフトによる健康・環境の便益を可視化・数量化して情報発信を通じ、動物性食品から植物性食品への行動変容を促し、持続的で健康な食関連産業への投資誘因につなげ、食料システムの健康被害や環境・社会的コストを最小化していく必要がある。他方、開発途上国農村地域等における根深い飢餓は、人口増に対する生産性の低迷に起因し、後者はまた農地拡大・森林破壊・土壌劣化の誘因ともなっている。不良環境下でも収量向上・環境負荷削減の両立を実現する品種・栽培技術の開発・導入を通じ、食料栄養問題の解決と気候変動対応・生物多様性のターゲット達成にもつながることが期待される。