特集／変えていく観光のかたち ～今ある地域資源を生かして～エコツーリズムが生かされる観光地域づくり

松本大学総合経営学部観光ホスピタリティ学科 准教授
日本エコツーリズムセンター 共同代表理事
中澤 朋代（なかざわ ともよ）

地域づくりの「観光」を考える

「観光」というと華があり、にぎわいのあるイメージを多くの人が抱くであろう。だから、「うちの地域（組織）は関係ない」「観光は観光事業者のこと」と思う。だが、観光は多くが非日常的であると共に、「光を観る」という文化的な社会行動である。人は異なる世界に身を置くとき、楽しみながら「私・私の地域」との違いを発見し、良し悪しを感じ取る。こうして観光は自身の価値観を反映する「鏡」になるのである。今や都市住民は国民の8割という時代を迎え、世界的にも都市化が進んでおり、地方は多くの現代人にとって「非日常の伝統的な暮らしが残る聖地」になった。地方の村々は過疎等々の問題を抱えているが、それに負けず、地域の文化や環境を引き継ぐ人びとの思いに支えられた観光も進む。それはその地の地場産業であり、住民のすべてが関係者となる。地方の暮らしが維持されることは都市にも大きな意味がある。食料・資源の生産や、自然環境保全と浄化作用、私たちの社会はエコシステムの上にあり、地方に多くその管理が委ねられるからだ。

さまざまな観光テーマを示す「○○ツーリズム」が誕生し、観光振興分野では多くのツーリズムが氾濫している。その中で「エコツーリズム」は自然観光を示すその一つに捉えられがちだ。エコツーリズムは1970年代に大衆観光（マスツーリズム）の代替の観光として注目された、環境配慮を伴うより良い観光の在り方を指す概念で、エコツーリズムを具現化した旅行を「エコツアー」という。

私はエコツーリズムという考え方は広義のサステナブルツーリズム（持続可能な観光）に集約されてきていると捉えている。2017年の国連の「持続可能な観光の国際年（通称）」の正式名が「開発のための持続可能な観光の国際年」であったように、この持続可能な観光の目指すところは「持続可能な地域をつくるための観光」であり、観光行為や観光産業における持続可能性の追求ではないことは明白である。本来のエコツーリズムの目的を、さらに広義に捉えている同義語といえる。

地方の課題も記すため、以後は観光地でなく目的地（Destination）という汎用的な用語を使う。地方創生として進められた観光だが、実際のところは地域開発への課題は多い。すでに知名度のある目的地では、地域のキャパシティを超える人が押し掛けるオーバーツーリズムのリスクが常にある。一方、農山漁村など無名・小規模の目的地では、来客がなく観光が成り立たないか、少数の訪問者でも地域への正または負の影響が相対的に大きい。このように観光に関わるホスト・ゲストのふるまいが目的地に大きく影響するため、観光という開発手段は使い方によっては、地域に良くも悪くも働く「もろ刃の剣」といえる。

地域を元気に！　エコツアーや環境教育の取り組み

エコツアーを行っているガイドは個人事業者もいるし、組織もある。例えば著者が関わるNPO日本エコツーリズムセンターは、全国各地の中山間地などで、エコツアーを通して地域づくりを実践する人びとのネットワークだ。いくつかは「自然学校」の名称で、プログラムを持ち、常駐の専門指導者がいて、その体験が初めての参加者にも安全に、かつ、知識と技術を伝えながら、楽しく主体的に学ぶ場を提供する。通年で自然や地域の体験プログラムやワークショップを提供している。

これら自然学校のルーツとしては、さまざまな自然体験を通した青少年教育が「野外教育」として戦前より行われており、1990年代以降は人間関係や地球環境問題が加わり、自然体験型の「環境教育」として学校・社会教育の両現場で広がった。その運営は財団や地域ボランティア、個人事業まで組織形態は多様で、1980年代から民間の自然学校が全国に起業され始めた。

全国自然学校調査（2010）では、これらのさまざまな形態の自然学校を一斉調査し、自然学校が扱うテーマが環境教育、青少年教育、自然保護・保全、里山保全、子育て、エコツアー、災害支援など多様で、近年は地域振興やまちづくり、持続可能な社会の実現に取り組むなどの回答が増加傾向にあることを明らかにしている。

観光地域づくり法人（DMO）と自然学校

山梨県の自然学校で若い頃に研さんを積んだ五味愛美さんは、現在八ヶ岳ツーリズムマネジメント（2021年度重点支援DMOに選定）の個人社員であり、自ら事業所も経営している。コロナ禍以前は自然体験の婚活イベントが人気で、「婚活は社会問題であり、地域の課題。だから教育者が提供することが重要」と、観光と絡めたプログラム提供と、全国の自治体の要請を受けて婚活リーダーの育成に奔走した。「（とくに民間の）自然学校では、職員が伝える技術、安全管理、経営、何もかも良く学べるから、環境マインドと共に事業をつくる力が付くのが強み」という。実際に、各地で地域密着型のDMOを調査していると、そこで活躍する人材に、自然学校の経験者や同様のスキルを持った職員が活躍しているのを目にする。彼らはアウトドアガイドや一次産業などの技能だけでなく、接客、対話力、場を創出するファシリテーションスキル、人に解説するインタープリテーションスキル（伝える技術）を持つという共通点がある。

とくに地方の自然学校は、狩猟など野生動物との関わりや、棚田および耕作地を守る活動など地域課題を体験プログラムに反映させることもできる。観光産業との関係もあり、個人はもちろん、学校・行政・企業などの団体向けプログラムを旅行会社と連携して提供するなど、旅行業でいう「体験ツアー商品」も提供する。教育に関しては、教育施設への講師派遣や「環境学習・地域学習」の提供などが収益事業である。また、自然学校には職員として若い時期にスキルを磨き、社会貢献のマインドを持って別の業種に転職していく人もいる。こうした自然学校で若者が成長し、就職・起業により定着し、生産人口が維持されている地域が複数報告されている。

今後の観光地域づくりの課題

近年、持続可能な観光を地域で担う主体となる「観光地域づくり法人（DMO）」や、類似の組織（以下、まとめてDMO）が、地域の新たな公益的機能として注目されており、前者は観光庁による登録制度があり、年々増加している。観光庁はDMOを分類登録するが、このうち広域DMOは行政を主軸にした組織形態が多く、地域ブランドの発信やインバウンド観光を含むマーケティング、地域事業の支援を行う。地域DMOは行政と民間の半官半民または行政連携の民間型が多く、地域ツアーの造成や特産品開発、施設指定管理などの事業が主な業務である。近年、日本はようやく持続可能な観光認証への取り組みが始まり、認証の登録と運営は一般的にDMOが管理組織となる。

地域の自然学校は、先に述べた特性で地域DMOと親和性があり、お互いに不足している機能を補完すると考えられる。DMOは観光地域づくりを進める総合デザインと管理・運営の総務的な性格が強く、公益性が明らかである。自然学校は住民と参加者・そこで働く職員にとって、事業を行いながら地域課題への「アクション・リサーチ」を進める学習拠点であり、多世代の人材育成を担う性格を持つ。

今、過疎化が進む地域で仕事をつくり、暮らしていくためには不動産所有だけでは困難で、その地で生きるスキルと価値共有が必要である。自然学校的・DMO的な組織が相互に関わりながら、またはどちらかが先導しながら組織または機能が存在すれば、地域は強くなる。従来のエコツーリズムが生かされ、地域と自然の環境を管理・保全し、人が育まれる、持続的な観光地域づくりが実現することを期待したい。